太陽光発電＆エコキュート導入補助金制度のご案内
地球環境にやさしい｢太陽光発電とオール電化＆エコキュート｣システムを導入すると､国や各都道府県・市等の自治体から補助金が支給されます。
☆ 住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金
　• 『住宅用太陽光発電システム』　　太陽光発電普及拡大センター
　• 『住宅用太陽光発電システム設置補助事業』　　横浜市地球温暖化対策事業本部
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ⇒【平成２１年度太陽光補助事業は終了】

※ ２００９年４月１日から家庭用太陽光発電設置の補助金の受付開始 ☞経済産業省 ※ ２００９年４月１日から住宅用太陽光発電システム設置費の補助金の受付開始 ☞横浜市 ※ ２００９年１１月１日から『固定価格買取り制度』（１㌔ワット時約４８円）導入開始 ☞経済産業省 　～低炭素社会づくりに向けた1億2,000万人の一歩～；経済産業省資源エネルギー庁

※ 温暖化が叫ばれる中､家庭からのＣＯ2排出が問題視されている。環境省によると､電気やガス､灯油などを使うことによる家庭からの排出量は､１億６６００万㌧にのぼり､１９９０年比３０％増えた。
自家用車の排出量は８０００万㌧で､１９９０年比４９％の大幅増加：(２００６年度)。
人口は頭打ちだが､単身世帯の増加で世帯数が増えているのが原因の一つである。
　• ２００８年度の政府の家庭用太陽光発電設置補助金申請受理⇒１９.１６０件（対象；３５.０００件）

☆ エコキュート導入補助金制度
　• 『ヒートポンプ環境キャンペーン』　有限責任中間法人 日本エレクトロヒートセンター

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家庭用の太陽光発電の普及は､国の補助金が２００５年に廃止された。２００８年､国はドイツから｢太陽光発電世界一の座を奪還する｣と､導入量を２０２０年までに１０倍､２０３０年には４０倍に増やすと具体的な目標を掲げた。
経済産業省は､屋根や壁と一体の太陽光発電パネルなど､大幅なコスト削減につながる製品への補助金を２００９年度から支給する方針(平均２３０万円の設置費用を半額支援)。
エコキュートは､２００８年度交付台数も大幅に増えました。
東京都は各家庭に対し､太陽光発電システムを使った暖房・給湯器を新たに取りつけ､節約できたエネルギー分を買い取る制度を２００９年から全国で初めて導入する。

◆ 太陽光発電補助：家庭用に２９１億円
２００８年９月２９日に国は､普及拡大を目指す家庭用の太陽光発電設備に対し､１㌔ワット当たり７万円の補助金を出すことを決めた。
標準的な設備(３.５㌔ワット)では､２４万５千円が補助させれる計算で､工事費を含む設置費用(平均２３０万円)の一割を賄える。
一方､経済産業省は２００８年度補正予算と２００９年度予算で計２９１億円の予算を計上しており､約１１万９千件（２００９年度は８万４０００世帯）の補助を想定している。
- 世界一をめざせ！ソーラー・にっぽん　〔有限責任中間法人 太陽光発電協会〕
- 太陽光発電システム設置価格データー　財団法人 新エネルギー財団

｢まだ､間に合いますよね･･･？｣､私たちの挑戦｡
『 いよいよ始まる､家庭への!』 エネルギーにおける本格的ソーラー発電時代。
ご存知ですか?　あなたが排出する二酸化炭素(ＣＯ２)は､年間およそ１トン以上｡

地球温暖化による影響を､多くの人々が身近なところで感じはじめています。
地球にとって大きな負荷となっている人類の活動を制御し､環境に配慮した開発や新技術で､サスティナブルな社会を次世代に繋いでいく。いまの世代の私たちが挑戦しなければならない責務です。
地球のために､未来のために､私たち人類の活動がもたらした気候への影響を感じていませんか？､今が再生可能な社会構築のへ舵を切る転換期です。地球温暖化防止に取り組む最後のチャンス。
※ エコリフォームで､『ＣＯ2排出量』－『ＣＯ2削減量』＝｢ＺＥＲＯ｣への道､『エコ住宅』の暮らし。
※ ２００７年の世界の排出権取引額は６４０億ドル(約６兆７０００億円)【世界銀行調べ】。
• 生活の省エネルギー
　 リフォームするとき､あなたのこだわりは何ですか？
　- 『地球と私たちのための“かしこい住まい方ガイド”』　財団法人 省エネルギーセンター
　- 『太陽は地球にやさしい無尽蔵のエネルギー』　財団法人 新エネルギー財団
　- 『2008年度住宅用太陽光発電システム設置の支援自治体』　財団法人 新エネルギー財団
• エコ機器情報
　 温暖化防止対策に向けた住まいに役立つ技術
　- 『快適暮らしを家族で始める省エネ化』【環境省地球環境局地球温暖化対策課国民生活対策室】
• 太陽光発電助成制度実施状況
　 住宅用太陽光発電導入促進事業に係る情報
　- 『都道府県別太陽光発電システム導入状況』　財団法人 新エネルギー財団

• 平成２０年度『住まいのバリアフリーリフォームコンクール』　 　 主催：社団法人かながわ住まい・まちづくり協会 　 目的：住宅におけるバリアフリーリフォームの普及と技術力向上､リフォームに関する産業の活 　 　　　　性化等の促進を目的に「住まいのバリアフリーリフォームコンクール」を開催。 　 コンクール総評・講演“バリアフリーの住まいづくり”（Ｖideomovie） 　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　講師：国際医療福祉大学大学院教授 野村 歡 氏 　 竹中邸が入賞；有限会社シンセリティ・トリートメント・カンパニー応募作品 　　　　　　　　　　　　ＮＰＯ法人エコ住宅リサイクルバンクの協力指導 　　コンクール入賞作品表彰式：２００９年２月２４日（火）　横浜情報文化センター６階

ご存知ですか?　
　　　いつかくる首都直下地震 その時､街は､人は､そしてあなたは･･･｡
いざというときのために､『日頃から地震対策』（日本建築学会提供）を心がけていることが大切です｡

都市型地震であなたの街が被害にあったとき､あなたのライフラインは大丈夫ですか。
エコリフォーム時に『エコキュート』設置をお奨め致します。いざというときに非常用水としても使えます｡ オプションの安心コックから直接水が取り出せて､災害時などの生活用水として使えます｡
※ ３７０ℓの容量があれば､家族４人の３日分の生活用水の備えになります｡

語らずとも､飾らずとも､伝わるもの心､地球を守る｢百年の計｣
京都議定書に基づいて温室効果ガス(ＣＯ2)の排出を減らす約束期間が日本でも２００８年４月から本格的にスタート。

地球温暖化を防ぐための京都議定書が､２００５年２月１６日に発効した｡ 気候変動枠組み､リオデジャネイロ条約が生れて１３年､京都議定書が採択されてから７年がたつ。
これによって､先進国(米国を除く)では温室効果ガスの削減目標を達成することが法的な義務と成る。日本では｢産業界､家庭などの分野に削減量｣をどう割り振るか､環境税の扱いなどが焦点になる。
規制するのは､経済活動や市民生活から出る全ての二酸化炭素(CO2)である。
地球温暖化を抑えるために､数十年から百年単位で対策を続ける必要がある｡
また､長い時間をかけて地球環境を守っていくには､一人ひとりが､子孫のことを考えて行動する姿勢が求められる。
一日もはやく､｢化石燃料｣頼みの生活､そのものを見直すべきである。京都議定書批准国は､風力､太陽光など自然エネルギーの利用が大きく伸び､燃料電池､エコキュートといった省エネ技術の開発や普及が速まっている｡
当ＮＰＯ法人エコ住宅リサイクルバンクは温室効果ガス(ＣＯ２)削減のため､東京電力株式会社が勧める｢オール電化上手｣､｢エコキュート｣を推奨しています。今､まさに成長至上主義と大量消費社会は､地球の資源と環境の両面から見直しを迫られている。
持続可能な２１世紀社会を私たち自身が選ぶ必要がある｡

【崎田邸｢オール電化＆エコキュート｣見学会】
２００５年６月５日イベント開催　（多数の方のご参加を頂き､成功裡に終了致しました｡）

後援：環境省／国土交通省／経済産業省／林野庁／文化庁／神奈川県商工会議所連合会 - 住まい・まちづくり活動推進協議会／(社)かながわ住まい・まちづくり協会
ＮＨＫ横浜放送局／テレビ神奈川／日本経済新聞社横浜支社／神奈川新聞社
協力： 東京電力株式会社春日部支社／松下電工株式会社住設市場分社
株式会社コロナ大宮営業所
イベント案内協力： 朝日新聞社 ２００５年６月１日夕刊マリオン

｢太陽光発電とオール電化＆エコキュート｣システムとリフォーム住宅
そのはじまりは､江戸時代。時を越え､自然と共存する暮らしの知恵が受け継がれている。

【｢古民家再生｣､ 京都議定書を活かす｡】

NPO法人エコ住宅リサイクルバンク
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